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【バックナンバー】
省エネ製品に買替え
■No.120 2010.06.11
ライトダウンキャンペーン
■No.119 2010.05.28
新潟県民間施設省エネ・新エネ設備導入補助事業
■No.118 2010.05.14
20年度温室ガス排出量
■No.117 2010.04.23
改正省エネルギー法実施
■No.116 2010.04.09
BCPの策定してますか?
■No.115 2010.03.26
家電エコポイント制度延長
■No.114 2010.03.12
ナンバが優良省エネルギー設備顕彰 優秀賞受賞
■No.113 2010.02.26
住宅版エコポイントが開始
■No.112 2010.02.12
チャレンジ25キャンペーン
■No.111 2010.01.22
2009年環境10大ニュース
■No.110 2010.01.08
COP15が閉幕
■No.109 2009.12.25
08年温室効果ガス排出量
■No.108 2009.12.11
エアコン暖房はお得?
■No.107 2009.11.27
新型インフルエンザ状況
■No.106 2009.11.13
太陽光発電電力買取制度
■No.105 2009.10.23
簡単省エネ製品買換ナビ
■No.104 2009.10.09
インフルエンザ対策
■No.103 2009.09.25
オゾン層保護・地球温暖化防止大賞優秀賞受賞
■No.102 2009.09.11
温暖化問題と09年衆院選
■No.101 2009.08.28
H20フロン破壊15%増
■No.100 2009.08.14
■No.99 2009.07.24
■No.98 2009.07.10
■No.97 2009.06.26
■No.96 2009.06.12
■No.95 2009.05.22
■No.94 2009.05.08
■No.93 2009.04.24
■No.92 2009.04.10
■No.91 2009.03.27
チャレンジ25キャンペーン
No.120(2010.06.11)
省エネ製品に買い替えでエコ活動
 昨年度から開始されました家電エコポイントは、4月より2010家電エコポイントとしてスタートしています。家電エコポイントの目的には、省エネ家電への買い替えによるCO2の削減があります。今回は最新式のエコ家電へ買い換えた場合、どの程度の効果があるかをご紹介します。
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 日本全体のCO2排出量のうち家庭部門の割合は約15%(約1.8億トン)ですが、排出量の増加傾向に歯止めがかかっていません。(1990年度比約41%増)。自動車を除けば、家庭からのCO2排出のうち、電気からの排出が約6割を占めています。そして、家庭内の電力消費量が大きな家電は順に、1.エアコン(25%)、2.冷蔵庫(16%)、3.照明器具(16%)、4.テレビ(10%)となります。
省エネ製品への買換効果(テレビ)
2010年の20−22V型液晶テレビは、1998年の20型ブラウン管テレビに比べて、年間消費電力量が74kWh減少し、電気代が年間で1,630円安くなっています。また、32V型までの買換えであればある程度の省エネ効果があります。
テレビ 年間電気代比較
 
※電気料金は1kWhあたり22円(税込)で算出。
省エネ製品への買換効果(エアコン)
2010年の2.8kWエアコンは、1996年の同サイズ製品に比べて、年間消費電力量が366kWh減少し、電気代が年間で8,020円安くなっています。
エアコン 年間電気代比較
 
※電気料金は1kWhあたり22円(税込)で算出。
 現在使用している製品と購入予定製品の電力消費量を確認するこための支援ツールとして、環境省が作成した、省エネ製品買換ナビゲーション「しんきゅうさん」がありますので是非ご利用ください。
 経済産業省は国のエネルギー政策の指針になる「エネルギー基本計画」を推進することで、2030年にはCO2排出量を1990年比で30%の削減が可能と発表しています。家庭やオフィス等で照明や空調設備の省エネ製品の普及、運輸部門では新車導入最大70%を次世代自動車に切り替え、さらに原子力発電所14基の新増設で達成を見込んでいます。(以前発表された、2020年までの25%削減目標に対する試算とは別になります。)
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